使わなくなった電子レンジがあるけど、どのような方法で処分すべきかと悩んでいる方も多いのではないでしょうか?
京都市で電子レンジを処分する場合、自治体のルールに従って処分できます。また、不用品回収業者に依頼するのも1つの手段です。
今回は、京都市で電子レンジを処分する方法や処分する際の注意点をご紹介します。京都市にお住いの方は、ぜひ参考にしてくださいね。
この記事を最後まで読むと、迷わず電子レンジを処分できるようになります。
京都市の自治体で電子レンジを処分する場合、次の4つの方法があります。
サイズによっては処分費用が変わるため、注意しましょう。順番に処分の手順を解説していきますね。
①大型ごみ受付センターに電話し、回収の申し込みをします。
フリーダイヤル |
0120-100-530 |
携帯電話の場合 |
0570-000-247 |
携帯電話・IP電話など定額制や無料電話 |
075-330-6100 |
休み |
年末年始 |
受付時間 |
8:30~16:30 |
出典:大型ごみ|京都市情報館
②粗大ごみ手数料券の枚数・収集日・排出場所・受付番号などが伝えられます。収集日は申し込みから1週間ほどです。
③コンビニストアまたは区役所等で手数料券を購入します。
④粗大ごみ手数料券(シール)に、受付番号を記入して、回収品の見えやすい場所に貼ります。シールの裏紙は収集が終わるまで保管が必要です。
⑤収集当日の朝8時までに、指定の収集場所に出します。立ち合いの必要はありません。
手数料の目安は、電子レンジの幅によって異なります。
電子レンジの幅 |
手数料金額 |
50cm未満 |
400円 |
50cm以上 |
800円 |
料金については電話申し込みの際にも必ず確認しましょう。
京都市には持ち込み処分が可能なクリーンセンターが2箇所あります。
施設名 |
南部クリーンセンター |
住所 |
京都市伏見区横大路八反田 29 |
電話番号 |
075-611-5362 |
受付曜日 |
月曜日~金曜日及び第 2・4 土曜日 (日曜日以外の祝日も受付) |
受付時間 |
9:00~12:00 13:00~16:30 |
施設名 |
東北部クリーンセンター |
住所 |
京都市左京区静市市原町 1339 |
電話番号 |
075-741-1003 |
受付曜日 |
月曜日~金曜日及び第 2・4 土曜日 (日曜日以外の祝日も受付) |
受付時間 |
9:00~12:00 13:00~16:30 |
直接クリーンセンターへ持ち込む場合は、専用の「搬入申告書」が必要です。
各クリーンセンターにも記入場所はありますが、事前に入手し、記入しておくと受付がスムーズに済みます。
下記の場所で配布されているので、事前に記入しておきましょう。
処分する電子レンジを持ち込む際には、記入済みの「搬入申告書」と運転免許証などの身分証明書、そしてゴミ処理手数料支払いのための現金が必要です。
クリーンセンターでの処分手数料は重さごとに設定されており、100kg以下は1,000円です(注1)。
市内約200店舗(令和2年7月時点)の協力電器店では、買替時に古い家電を無料回収する取り組みも実施しています。
詳細は、まち美化推進課(222-3952)へお問合せください(注2)。
大きさが、高さ30cm×幅40cm×奥行40cm以下のものであれば小型家電として市内の回収ボックスに入れて処分することもできます。
小型家電の回収ボックスは、市内36ヶ所に設置されています(回収場所一覧はこちら)。
電子レンジを処分する際のポイントは下記の3つです。
自治体によってごみ出しのルールや手順は、細かく決められています。
注意すべきポイントを事前に確認しておけば、迷うことなく電子レンジを処理できるはずです。トラブルに巻き込まれないためにも、まずはルールを把握しましょう。
以下で詳しく解説しますね。
電子レンジを処分する際は、申し込み内容の間違いに注意しましょう。申告した品目や大きさが異なったり、手数料券の金額が不足していると、収集してもらえないからです。
電話で申し込む際は、メモを取って正確な情報を残しましょう。
電子レンジを収集場所に出す場合は、必ず収集日当日の朝に出しましょう。収集日より前に出すと不法投棄だと思われたり、放火の対象になったりする恐れがあります。
収集業務に支障をきたさないためにも、ルールは守りましょう。
自治体を利用して電子レンジを処分する場合、自分で搬出する必要があります。電子レンジは重さがあるので、電子レンジの破損やケガに注意して搬出しましょう。
また、収集場所まで運ばなくてはいけないので、時間に余裕を持って動くと良いです。
以上、京都市で電子レンジを処分する方法や電子レンジを処分する際の注意点をご紹介してきました。
京都市の自治体で電子レンジを処分する際には、申し込みや収集日といった決まりに気をつけなければいけません。
電子レンジを自分で処分する際、自治体のルールに従ったり、自分で搬出したりとデメリットも多いでしょう。
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出典: